朝起きたら、外は雪景色だった。雪は夜中に降ったようだ。空一面雲に覆われ朝日は顔を覗かすことは無く、間違いなく外の気温は零下である。

 冬眠用の脂肪は既に体に蓄えているからこのまま春まで冬眠したい気分である。


引用 日経新聞http://www.nikkei.co.jp/news/kaigai/media/djDET7816.html

 グーグル、ニュース発行元による無償記事閲覧制限を導入へ

 サンフランシスコ(ダウ・ジョーンズ)米グーグル(Nasdaq:GOOG)は1日、自社のサイトを通じてユーザーが無償で閲覧できる記事の本数について、発行元は1日当たり5本の上限を設定できるようにすると明らかにした。

 「グーグルが他社の無料コンテンツに乗じて広告事業で利益を上げている」とするニュース業界幹部からの批判が高まっていることが背景にある。

--

 これは、googleが外部からの批判を受け入れたと言うより、googleがニュースメディアを支援する試みと言うべきだろう。

 情報の拠点が紙媒体からインターネットに移行し始めてから時が経ち、徐々にニュースを発信する新聞社の経営状況が悪化し、今回の不景気が追い討ちを掛けた結果、経営が立ち行かなくなったところが目に付き始めた。それは日本も例外ではなく、何処かの夕刊紙が廃刊している。

 元々インターネットの情報は、国レベルの公的報道や、個人や個別の組織による情報発信が主体だったものが、新聞社などがネットに進出し始め、ニュース記事がインターネット上に普通に表示されるようになり、今の状況に成っている。

 その情報発信を新聞社などが止めたとしても、既に若者の多くは、新聞を読まなくなり、TVもニュース番組などは見なくなってきている事実は変わらず、その若者たちをまた旧来の新聞紙などの紙媒体に引き戻すのは無理だろう。

 それなら新聞社が生き残る方法は、インターネットから収益を上げるしかない。それは情報取得の入り口を狭くし、誰もが気軽に手に入れることが出来ないようにするのが手っ取り早い。

 そしてその先の情報は、何らかの方法でお金を出す事で公開するようにすれば良いわけである。

 今回、WSJだけが行ったが、これは情報を発信するところが全て同時に行わなければ意味は無い。もし他が追随しなければ、WSJから情報を仕入れようとする人は居なくなるだろう。ただし、その中に有用な情報やコンテンツが存在するなら話は別である。

 今回、情報を発信する会社は我慢比べに近い物がある。有料の発信元が増えた場合、無料の場所にアクセス数が増えることになる。そうなればアクセスによる広告収入の増加で無料のサイトが潤う事になる。そして有料サイトは何時しか淘汰されていく。

 

 そうなれば、ニュースを発信するサイトは限られてくる事になる。或いは、情報発信元が生き残るために一斉に同一行動を取る可能性もある。そうなれば、お金を払わなければ有用な情報は得られない状況となるだろう。まさしくインターネットの有用な情報には対価が発生する状況になるわけである。

 インターネットの黎明期、今のように情報が溢れて居ない時代は、如何に個人が自分の所有する情報を発信し続けることが出来るかが競われていた。そしてその頃、インターネットの情報はフリーであるという神話が出来た。そしてそのフリーである事がこれまでこの情報網を発展させてきたきた。

 そしていつしかその中に商売が持ち込まれ、金儲けを考える人間がインターネット上に現れ始めた。情報は無料ではないとのたまう人たちである。

 この世にインターネットの世界がこの先残るのだとしたら、きっと有料のコンテンツは徐々に淘汰される方向に流れていくのだろう。

 もし正当に報酬を得ようとするなら、それ専用のアクセスが出来る環境を作る必要がある。それはプロバイダ毎の契約の中に盛り込まれる方法である。

 例えばニュースプレミア会員である。それに加入すれば月々定額の支払いを行うと言うものである。

 でもこの方法でも、一端逃げた若者をまた呼び戻す事は不可能かもしれない。